もさおのためになる話

もさおが、ためになる話をします。

行動経済学

行動経済学という本を3解説します。

経済学は、人を合理的な存在として扱ってきました。

しかし、実際には合理的に行動しないのが人間です。

人の行動を解き明かす経済学が行動経済学です。

みなさんも、怒りに任せて大損してしまったり、思いつきで的はずれな行動をした経験があるでしょう。

 

それが人間なのです。

 

【モンティ・ホールジレンマ】

アメリカのテレビ番組で、3つの扉から正解の扉を当てるゲームがありました。

 

A、B、Cの扉から回答者がAの扉を選択したとします。

そこで司会者は、Bの扉を開きます。

すると、Bの扉は外れでした。

このとき回答者は、Aの扉を開けるか、Cの扉に変更するか選択することができます。

 

回答者は扉を変更すべきなのでしょうか。

 

この問題には、多くの人がAもCも当たる確率は50%だと回答します。

著名な数学者の多くも、そのように考えました。

しかし、Cの扉に変更したほうが、当たる確率は高いのです。

しかも、当たる確率は2倍にもなるのです。

このことは、数学的に証明され、プログラムによる実験でもそのとおりの結果となりました。

 

 

【感情が合理性を凌駕する】

人は多くの場合で、合理的に行動できません。

それでは、合理的でない人間は愚かなのでしょうか。

決してそんな事はありません。

 

まず、人が完全に合理的であると、取引が成立しなくなります。

全員で協力すれば、全体で最も大きな利益が得られるのに、合理的な人間は抜け駆けをします。

全員が合理的であれば、全員が抜け駆けをして、協力関係は成立しないのです。

相手が裏切ることがわかっているから、自分から先に裏切ることが正解となるのです。

 

 

ヒューリスティクス

人が判断を下す時に、必ずしも十分な情報が揃っているとは限りません。そんなとき、一部の情報だけをもとに、もっともらしい判断を下します。

 

この手法をヒューリスティクスといいます。これは決して合理的な手法ではありません。

しかし、合理的な考えでは導き出せないような正解を導くこともあるのです。

 

感情的に行動することが、より良い結果をもたらす場合があります。

例えば、人は裏切り者を、自分が損をしてまで罰する傾向があります。

合理的な人間は、自分が得をしない行為は行いません。

しかしこの合理的でない行動は、裏切りを事前に抑制することにつながります。

合理的ではないことが、相手に正しい行動を引き起こさせるのです。

 

 

つまり、時に感情は合理性を凌駕するのです。

大学設置基準について

大学設置基準は、大学を設置するのに必要な最低の基準となっています。
この基準を下回らないこと、さらにはその水準を向上させるよう努めなければなりません。

【教職共同について】
大学は、教育研究活動等の効果的な運営を図るため、教員と事務職員との適切な役割分担のもと、連携体制を確保し、これらの者の協働によりその職務が行われるよう留意することとなっています。

教員と職員が連携して、教育研究活動の推進に努めることは、大学を設置するための最低限の基準なのです。


【教員の配置について】
大学は、その教育研究上の目的を達成するために必要な教員を置くこととなっています。
教員の構成が、同じ年齢の人ばかりに偏らないよう配慮することも義務付けられています。
教員は原則、一定数の授業を担当していますが、必要に応じて、授業を持たない教員を置くことも認められます。

なお、複数のキャンパスを持っている大学の場合、各キャンパスにごとに必要な教員を配置する必要があります。

また、教育改革の意図から、実務家教員という、社会での実務経験を持つ教員を一定数配置することとなっています。


【教員の資格について】
大学教員になるために必須となる資格はありません。

「博士の学位を持つ、研究上の業績のある者」だけでなく、
「専攻分野について、特に優れた知識及び経験を有する者」も大学教員として認められます。

また、学長となることのできる者は、人格が高潔で、学識が優れ、かつ、大学運営に関し識見を有すると認められる者となっています。


【教育課程(カリキュラム)の編成】
大学は、教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程(カリキュラム)を編成しなくてはなりません。
教育課程は、各授業科目を必修科目、選択科目及び自由科目に分け、これを各年次に配当して編成します。

各授業科目の単位数は、大学において定めることになります。
1単位の授業科目は、45時間の学修を必要とする内容にしなくてはなりません。

講義・演習については、15~30時間の授業で1単位、実験・実習・実技については、30~45時間の授業で1単位とします。


【授業期間】
1年間の授業期間は、定期試験期間なども含め35週にわたることを原則とします。

各授業科目の期間は、10週または15週にわたる期間を単位として実施するものとします。
教育上必要で、十分な教育効果をあげることができれば、例外も認められます。

授業は、講義、演習、実験、実習、実技のいずれか、もしくは併用によって実施します。
また、多様なメディアを高度に利用したオンライン授業も可能です。


【卒業要件】
卒業の要件は、大学に4年以上在学し、124単位以上を修得することとしています。
医学部等については、6年以上在学し、188単位以上を修得することとしています。

なお、他大学の授業や、大学以外の施設で修得した科目を、最大60単位まで卒業要件に含めることもできます。
ただし、専門職大学や短期大学で履修した連携開設科目については、最大30単位までとなります。


【校地、校舎について】
校地は、教育にふさわしい環境とし、学生が休息その他に利用するのに適当な空地を有する必要があります。
授業を行う教室だけが用意できればよいわけではないのです。

また、校地やその隣接地に運動場(体育館・スポーツ施設)を設置する必要もあります。
これは、大学以外の者が運営する施設で代用することも可能です。

さらに、大学の規模に応じて、図書館・医務室・会議室・研究室等の設置も必須となります。

「3つの真実」

今回は、「3つの真実 人生を変える”愛と幸せと豊かさの秘密”」という本を解説します。

 

 

幸福な人生を歩むこと


人は、成功して不幸な人生を歩むより、たとえ成功せずとも幸福な人生を歩むことを目指すべきです。

 

成功と幸福は異なります。

 

人は、自分の目標としていることこそが、本当の幸福であると思いこみがちです。

しかし、成功は幸せになるための手段に過ぎません。

そして、人とのつながりこそ、幸福につながる鍵なのです。

 

人は皆つながりを求めます。

本物のつながりは、自分が失敗したときにこそ手助けしてくれるものです。

失敗して人が離れていくのは、心の人間関係を築けていなかったということです。

 

人の行動の動機は、愛と恐れだけです。

怒りという感情は恐怖から生まれます。

人から認められたいという気持ちも、見放されることを恐れる気持ちから生まれます。

 

恐れではなく、愛を動機に生きるべきです。

人は、愛のために生きるときに本当の幸せを感じます。

そのために重要な、3つの真実を説明します。

 

 

1.人間は肉体を超えた存在

 

人間は肉体を超えた存在です。

肉体だけが自分自身なのではありません。

五感は便利な道具ですが、五感に頼りすぎると、大切なものを見落としてしまいます。

 

五感で認識できるものだけが存在しているわけではありません。

人間の遺伝子は何者かが作ったかのように、計算され尽くして設計されています。

宇宙に意思があり、遺伝子を生み出したと考えることもできるのです。

 

 

2.人生は自分の心を映し出す鏡

 

人生は自分の心を映し出す鏡です。

人生における出来事は、心の中に存在する原因によって生じるのです。

心の底で認めたものは現実化します。

 

自分が他人に対して意図したことは、自分に返ってきます。

与える気持ちで生きていれば、他人から多くを与えられるのです。

逆に、奪ったものは、いずれ奪われます。

 

他人を裁いてはいけません。

他人を裁けば、いずれ自分が裁かれることとなります。

また、自分のことを裁いてもいけません。

主観を排除して、事実を中立的に判断し、そこから学ぶことが重要なのです。

 

 

3.感情は、感じることで開放される。

 

感情は、感じることで開放されます。

マイナスの感情を感じないようにすると、むしろ心に残って囚われてしまいます。

マイナスの感情の存在を否定せず、思考をプラスに変えることが重要なのです。

 

感情と向き合うために、子供の頃の自分を想像して、子供の頃の自分が今の状況で何を感じるか想像してください。

 

そうして不安と向き合った上で、恐れる必要はないのだと自分に声をかけることで、恐れや不安をコントロールできます。

 

 

学校教育法について

大学運営は、教育基本法の定める教育方針に沿って運営されます。

教育基本法で定められている内容について解説していきます。

 

一条校

学校教育法第1条で、対象となる学校の種類が規定されています。

それらを1条校と呼びます。

 

学校教育法における学校とは、幼稚園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学及び高等専門学校となっています。

 

【学校の設置と廃止】

学校を設置できるのは、国、地方公共団体私立学校法のみです。

文部科学大臣の設置基準に従って設置しなくてはいけません。

 

・学校の「設置廃止等」は、それぞれ以下の認可が必要です。

大学、高等専門学校       :文部科学大臣

市町村の設置する高等学校など  :都道府県の教育委員会

私立幼稚園、私立小・中・高校など:都道府県知事

 

【校長について】

学校には校長と一定数の教員を置く必要があります。

禁固以上の刑に処せられた者などは、校長及び教員になることができません。

 

・校長、教員が、児童・生徒・学生に懲戒を加えることは認められますが、体罰を加えることはできません。

・学校は幼児・児童・生徒・学生・職員の健康の保持増進を図るため、健康診断を行う必要があります。

 

【学校の閉鎖】

学校の閉鎖を命ずることができる場合は次のとおりです。

①法令の規定に故意に違反したとき

②法令の規定によりその者がした命令に違反したとき

③六箇月以上授業を行わなかったとき

 

文部科学大臣は、大学が法令に違反している場合、必要な措置を取るよう勧告することができます。

→勧告によっても、なお改善されない場合には、それを変更するよう命ずることができます。

→この命令によっても、なお改善されない場合には、組織の廃止を命ずることができます。

 

【大学の制度について】

・大学は、通信による教育を行うことができます。

・大学には、学部を置くことを常例とします。なお短大には学部を設置することはできません。

・大学には、夜間授業を行う学部を置くことができます。

・大学の修業年限は4年です。ただし、特定の学部においては、4年を超えることも認められます。

・他の大学で修得した単位や、修学した期間を、新しく入学した大学の単位や修学期間に含めることができます。

ただし、修学期間は最大で新しく入学した大学の半分の期間までです。

・大学には学長、教授、准教授、助教、助手、事務職員を置かなければいけません。

そのほか、副学長、学部長、講師、技術職員その他必要な職員を置くことができます。

・教授会は、学長が次の事項について決定を行う際に、意見を述べるものとします。

①学生の入学、卒業及び課程の修了

②学位の授与

③その他教育研究に関する重要な事項

また、教授会の組織には、准教授やその他の職員を加えることができます。

 

大学事務に関連する法令について

大学は、多くの法令が定める内容にもとづいて運営されます。

大学に関連する主な法令を解説します。

 

細かい内容までは触れず、概要を説明していきます。

各法令の全体的な関連性を理解してみましょう。

 

日本国憲法

教育に関しては、憲法に以下のような定めがあります。

「すべて国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する」

 

これは国民の権利を保障するものですが、この定めを成立させるために様々な法令を設けているのです。

 

教育基本法

日本国憲法の精神に基づいて、戦後の新しい教育理念を確定した法律です。

教育の方針や義務教育についてなど、教育の基本理念と呼ばれるものを定めています。

あらゆる教育関係の法令の基本となっています。

 

【学校教育法】

日本国憲法教育基本法で示された教育の基本理念や原則をふまえて、学校教育の制度を具体的に定めた法律です。

学校の種類やその目的・目標・修業年限などを定めています。

 

また、これを実施するために、「学校教育法施行令」(政令)や「学校教育法施行規則」(省令)が定められています。

 

【学位規則】

学校教育法にもとづいて、学位というものについて定めたものです。

大学を卒業すると「学士」という学位を修得することができます。

 

〇〇法といった法律とは異なり、文部省令という、文部省(現在の文部科学省)が制定したものです。

 

【大学設置基準】

大学を設置するのに必要な最低の基準を定めたものです。

 

「学生○人を受け入れるのに、○平方メートルの校舎や、○人の教員が必要」というように、大学の規模に応じて守らなくてはならない基準を設けています。

 

こちらも、文部省の省令で定められているものです。

 

 

以上のように、憲法によって定められた教育の精神を、具体的な法律や省令などを定めて実現しているのです。

教育基本法で教育ついての基本方針を定め、学校教育法で小・中・高を含む学校のあり方について定め、大学設置基準で大学に必要な基準を定めているというイメージです。

 

もちろんこれら以外にも、大学の業務にかかわる法令は様々存在します。

 

実際に大学で働く職員は、これらの法令に基づいて業務を行う必要があります。

しかし、実務の中でこれらの法令の条文を参照することはほとんどありません。

 

なぜなら、これらの法令にもとづき、学則や職務規程等が定められていて、職員はそちらを参照して仕事をしているからです。

各種法令で定められていることを、具体的な業務内容に落とし込まなくては、実際に業務をとり行うことは難しいのです。

 

つまり、各種法令を理解していなくても、業務は遂行できるのです。

しかし、各種法令を理解しておかなくても良いというわけではありません。

 

常に環境は変わり続けます。

これまでのルールでは対応しきれないケースが発生してくることもあります。

そんなとき、ルールを変えても良いのかという判断は、法令を理解してなければできないのです。

大学職員に求められているもの

大学で働く職員に求められているものについて解説します。

※主に、教務にかかわる業務を中心としています。

 

なお、社会的に求められるものと、大学が職員に対して求めているものに分類できます。

両者で重なる部分も多いですが、今回は特に社会的に求められるものを説明していきます。

 

社会的な面から、大学職員に求められるものは大きく分けて2つあります。

 

ひとつは、関連法規に沿って業務を遂行すること。

そして、教育の質向上に貢献することです。

 

 

1.関連法規の遵守

 

大学の業務は、「学校教育法」や「大学設置基準」といった法令に基づいて遂行されるものです。

 

大学を卒業した学生には、「学士」という学位が与えられます。

これは、学校教育法に基づき、日本政府が公認している称号です。

 

学位を付与するためには、法令に則って大学を設置し、授業を実施し、単位を認定していかなければなりません。

もし、関連法規から逸脱するようなことがあれば、正式な学位を付与することができなくなってしまいます。

つまり、せっかく大学を卒業したのに、大卒資格が得られないことになってしまうのです。

 

また、大学は、私立の学校も含め、国からの補助金をもらって運営されています。

法令を無視することで、この補助金が打ち切られてしまうリスクがあります。

 

大学には、独自の「教育改革」が求められますが、なんでも自由にやっていいというわけではありません。

定められた基準をクリアした上で、さらなる改革が求められるのです。

 

 

2.教育の質向上への貢献

 

法令に沿って業務を遂行していても、現状維持にしかなりません。

しかし、社会環境は刻々と変化していきます。

 

常に技術進歩を重ねている社会において、その場で立ち止まっていては、置いていかれてしまいます。

従来どおりの教育を繰り返すのではなく、社会の進歩に応じて、さらには未来の変化まで見据えた教育を実現する必要があります。

 

ひとつひとつの授業については、教員一人ひとりの努力で改善していくことは可能です。

しかし、大学として、全体の改革を実現するためには、大学職員の力が不可欠なのです。

 

たとえば、教育改革の取り組みの一つとして「単位互換制度」というものがあります。

 

本来、学生は自分の学科に指定された授業を受けなければ、卒業に必要な単位を満たせません。

単位互換制度というのは、別の学科の授業を受講して、自分の卒業要件に含められる制度です。

 

これにより、他の学科の授業が受けられるようになるだけでなく、他の大学の授業、を受けられるようにもなります。

自分の大学・学科にはない授業を受けられることで、柔軟に学習の幅を広げることができます。

 

たとえ同じ学科であっても、研究分野は幅広く存在します。

担当教員の専門分野と、学びたい分野が一致するとは限りません。

 

授業選択の幅を他大学の授業にまで広げることで、本当に学びたい授業を学ぶことができるようになるのです。

 

このように、個々の授業を改善するというだけでなく、制度面で教育の質を改善するなどの取り組みが求められています。

大学職員とは

大学職員という仕事をご存知ですか?

大学には、教員や助手以外にも、各種事務を取り扱う職員が存在します。

 

小学校・中学校・高校にも、用務員や警備員などの職員は存在します。

しかし、学校運営のほとんどを、職員ではなく教員が担っています。

 

なぜ、大学には大学職員というものが存在するのでしょうか。

 

それは、

①業務が多岐にわたること

②大学教員は研究者でもあること

の2点があげられます。

 

①業務が多岐にわたる

大学だからこそ必要となる業務には以下のようなものがあります。

 

・カリキュラム作成

高校までは、文科省が作成する学習指導要領にもとづき、授業を組み立てていきます。

しかし、大学では学科・専攻ごとにカリキュラムを作成し、改正していく必要があります。

 

・時間割作成

カリキュラムが確定したら、それに基づき時間割を作成します。

授業を担当する教員の都合や教室の空き状況などを考慮し、時間割を組み立てる必要があります。

 

・就職支援

大学では、卒業後の進路についてもサポートする必要があります。

就職支援が充実していないと学生は集まりません。

受験勉強と異なり、学業と就職活動はあまり関連性がないので、別業務となります。

 

②大学教員は研究者でもある

大学教員は授業や大学運営だけが仕事ではありません。

教育者でもあり研究者でもあるのです。

学会の運営や論文発表など、研究者としての業務にも力を入れる必要があるのです。

 

これらの理由から、大学では教員と職員が業務を分担しているのです。

 

【大学職員に求められる役割】

大学職員は、学生に向けて授業を行うことはありませんが、大学の質を高めるために大きな役割を持っています。

 

そもそも、今の時代、大学に何が求められているのか。

そして、そこで働く職員には何が求められているのか。

 

といった内容を、解説していきます。

大学職員を目指している方、大学職員として働いている方に読んでいただければと思います。

 

政治・経済・文化などのあらゆる分野において、知識や情報・技術が活動の基盤になっています。

このような社会を、「知識基盤社会」といいます。

 

今の時代、知識や知能がない生き残ることができないのです。

これは、個人間ではもちろん、日本が世界で通用していくためにも必要なものです。

 

そのための人材を養成するのが大学の役目です。

 

近年、大学進学率は向上しています。

高校を卒業した多くの学生が、大学に進学したうえで、社会に飛び立っています。

 

こうして、多くの学生が大学に進学することで、大学の質の低下が懸念されています。

これまでは、限られた上位のエリート層だけが大学に進学していました。

 

しかし、誰もが大学に進学できるようになると、あまり優秀とはいえない学生も増えてきます。

そのような学生に向けて、授業のレベルを下げてしまうと、教育の質が下がることにつながります。

 

教育の質を向上させつつ、優秀ではない学生の能力を引き伸ばさなくてはなりません。

これには、教員が努力をして、自分の担当する授業だけを改善しても目標を達成することは難しいのです。

 

そこで、大学職員の活躍が求められているのです。